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クオンツ(開発)

みずほ第一フィナンシャルテクノロジー株式会社

正社員

東京都 千代田区

<予定年収> 650万円~1,100万円 <賃金形態> 月給制 補足事項なし <賃金内訳> 月額(基本給):350,000円~600,000円 <月給> 350,000円~600,000円 <昇給有無> 有 <残業手当> 有 <給与補足> ※賞与 年2回(6月,12月) ※昇給 年1回(7月) 賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。 月給(月額)は固定手当を含めた表記です。

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仕事内容

みずほ第一フィナンシャルテクノロジー株式会社 【東京】金融エンジニア(投資技術開発業務)/年間休日120日/在宅可/みずほグループの安定基盤 募集要項 【仕事内容】 【東京】金融エンジニア(投資技術開発業務)/年間休日120日/在宅可/みずほグループの安定基盤 【具体的な仕事内容】 【年間休日120日/土日祝休み/在宅可/福利厚生充実/社内研修制度充実/ワークライフバランス◎/みずほグループの安定基盤】 ■ 職務内容: ・数理ファイナンス理論・データ解析等のスキルを活用したバランス型ファンド、ダイナミックヘッジ戦略ファンドの投資助言、戦略開発、定量分析(シミュレーション等) ・個人の資産形成・資産運用分野におけるDX推進業務(ロボアドバイザー・ライフプランシミュレーションの開発・保守、コンサルティング等) ・先端的な資産運用に関わる技術の研究開発(AI、量子コンピュータ、生成AI等の活用) ※資産運用会社や銀行等の資産運用部門のフロントオフィスにおける投資業務経験者、またはそれに類する業務経験者(コンサルティングファームでのクオンツ業務経験等)歓迎です! 【変更の範囲】 会社の定める業務 ■研修制度: 入社後に業務全般や社内ルールについての研修が行われるほか、各種社内勉強会が行われています。また、必要に応じて社外の研修に参加することができ、国内外の同社が指定する大学院への留学制度もあります。社内英語研修制度も設けています。 ■魅力 同社では在宅勤務制度やその他福利厚生制度充実しており、安心して長期就業いただける環境です。また研修制度や社内勉強会等手厚いためご自身のスキルアップを図れる環境です。 ■同社の特徴: ・大手金融機関を株主に持つ「金融技術の専門会社」 └みずほ銀行、第一生命保険、損害保険ジャパンという各業態で日本を代表する金融機関を親会社に持ち、世界最先端の金融技術の開発や応用に特化した世界的にもユニークな会社 ・最先端理論を踏まえた各種コンサルティング、ソリューション提供 └親会社グループの経営インフラ整備等に貢献するとともに、各種リスク管理コンサルティング、投資・運用コンサルティング等を通じたソリューション提供を通じて、親会社グループ以外の国内外金融機関、公的機関、日本を代表する事業会社の意思決定を支援しております。 ・プロ集団・自由闊達な雰囲気 └エンジニアが社員の約80%を占め、多種多様な経歴を有するプロ約100名のメンバーから構成され、自由闊達な雰囲気の下、各自が自己研鑽を重ね、お互いに切磋琢磨しながら、業務に邁進しております。 変更の範囲:会社の定める業務 【対象となる方】 <最終学歴>大学院、大学卒以上 【対象となる方(詳細)】 <応募資格/応募条件> ■必須条件: ・資産運用・トレーディングの実務経験、またはそれに類する業務経験(コンサルティングファームでのクオンツ業務経験等) ・ プログラミング言語(Python、R、VBA、C++等)の中級以上のスキル及び実務での開発経験(開発経験3年以上) ■歓迎条件: ・金融工学、データサイエンスや数理統計分析等の研究・実務経験 ・クオンツアナリスト・ファンドマネージャーの実務経験 ・証券アナリスト、アクチュアリー保持者 ・テキストマイニングや機械学習の研究・実務経験 【勤務地】 <勤務地詳細> 本社 住所:東京都千代田区麹町2-4-1 勤務地最寄駅:東京メトロ半蔵門線/有楽町線/半蔵門駅/麹町駅 受動喫煙対策:屋内全面禁煙 変更の範囲:会社の定める事業所(リモートワーク含む) <勤務地補足> 【変更の範囲】会社の定める場所(リモートワークをおこなう場所を含む) <転勤> 無 補足事項なし <在宅勤務・リモートワーク> 相談可(在宅) <オンライン面接> 可 【勤務時間】 <労働時間区分> フレックスタイム制(フルフレックス) 休憩時間:60分(12:00~13:00) 時間外労働有無:有 <標準的な勤務時間帯> 9:00~17:30 【雇用形態】 正社員 <雇用形態補足> 期間の定め:無 補足事項なし <試用期間> 6ヶ月 補足事項なし 【給与】 <予定年収> 650万円~1,100万円 <賃金形態> 月給制 補足事項なし <賃金内訳> 月額(基本給):350,000円~600,000円 <月給> 350,000円~600,000円 <昇給有無> 有 <残業手当> 有 <給与補足> ※賞与 年2回(6月,12月) ※昇給 年1回(7月) 賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。 月給(月額)は固定手当を含めた表記です。 【待遇・福利厚生 各種制度】 通勤手当、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、厚生年金基金、退職金制度 <各手当・制度補足> 通勤手当:全額支給 社会保険:補足事項なし 厚生年金基金:補足事項なし 退職金制度:補足事項なし <定年> 60歳 <教育制度・資格補助補足> 国内大学院博士課程派遣制度、社会人対象大学院補助制度、資格取得・研修費用補助制度、英語研修補助制度、動画学習プラットフォーム無料視聴 <その他補足> ■みずほ健康保険組合 ■育児休業・介護休業制度 ■連続休暇制度 ■慶弔金等の支給制度 ■財形貯蓄制度 ■永年勤続表彰制度 ■福利厚生サービス会社と契約しており、多くの施設・割引制度の利用が可能 ■確定拠出金制度 ■昼食費補給金 【休日・休暇 その他】 完全週休2日制(休日は土日祝日) 年間有給休暇10日~21日(下限日数は、入社半年経過後の付与日数となります) 年間休日日数120日 有給休暇※次年度21日付与(初年度は入社月に応じて変動)、リフレッシュ休暇、慶弔休暇 【事業概要】 当社は、みずほ銀行、第一生命保険、損害保険ジャパンという、各業態で日本を代表する金融機関を株主とし、各社の相互連携による「シナジー効果」を活かしながら、数理科学を軸とした金融技術の開発を総合的に行なう、世界的にも例を見ないユニークな会社です。 20世紀の半ばに米国の学会に登場した金融工学は、IT技術の進歩や金融の自由化などに伴って、金融実務の世界に普及して行き、今や金融機関に不可欠の要素の一つとなりました。そしてその適用範囲は、デリバティブズ・証券化商品などの新商品開発や、クオンツ技術による投資・運用手法の開発、あるいは総合リスク管理に代表される経営管理手法の開発など多岐に亘っています。 【郵便番号】 1020083 【所在地】 東京都千代田区麹町2-4-1 【設立年 補足】 1998年4月 【従業員数】 211名 【上場市場名】 非上場 【資本金】 200百万円 【企業URL】 https://www.mizuhobank.co.jp/fintec/index.html

経験・応募資格

<最終学歴>大学院、大学卒以上

募集要項

勤務地・アクセス

勤務地

東京都千代田区麹町2-4-1

給与等

給与・報酬

<予定年収> 650万円~1,100万円 <賃金形態> 月給制 補足事項なし <賃金内訳> 月額(基本給):350,000円~600,000円 <月給> 350,000円~600,000円 <昇給有無> 有 <残業手当> 有 <給与補足> ※賞与 年2回(6月,12月) ※昇給 年1回(7月) 賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。 月給(月額)は固定手当を含めた表記です。

福利厚生

通勤手当、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、厚生年金基金、退職金制度 <各手当・制度補足> 通勤手当:全額支給 社会保険:補足事項なし 厚生年金基金:補足事項なし 退職金制度:補足事項なし <定年> 60歳 <教育制度・資格補助補足> 国内大学院博士課程派遣制度、社会人対象大学院補助制度、資格取得・研修費用補助制度、英語研修補助制度、動画学習プラットフォーム無料視聴 <その他補足> ■みずほ健康保険組合 ■育児休業・介護休業制度 ■連続休暇制度 ■慶弔金等の支給制度 ■財形貯蓄制度 ■永年勤続表彰制度 ■福利厚生サービス会社と契約しており、多くの施設・割引制度の利用が可能 ■確定拠出金制度 ■昼食費補給金

雇用形態

正社員 <雇用形態補足> 期間の定め:無 補足事項なし <試用期間> 6ヶ月 補足事項なし

勤務時間

勤務時間

<労働時間区分> フレックスタイム制(フルフレックス) 休憩時間:60分(12:00~13:00) 時間外労働有無:有 <標準的な勤務時間帯> 9:00~17:30

休日

仕事内容欄をご参照ください

会社情報

みずほ第一フィナンシャルテクノロジー株式会社

事業内容

当社は、みずほ銀行、第一生命保険、損害保険ジャパンという、各業態で日本を代表する金融機関を株主とし、各社の相互連携による「シナジー効果」を活かしながら、数理科学を軸とした金融技術の開発を総合的に行なう、世界的にも例を見ないユニークな会社です。 20世紀の半ばに米国の学会に登場した金融工学は、IT技術の進歩や金融の自由化などに伴って、金融実務の世界に普及して行き、今や金融機関に不可欠の要素の一つとなりました。そしてその適用範囲は、デリバティブズ・証券化商品などの新商品開発や、クオンツ技術による投資・運用手法の開発、あるいは総合リスク管理に代表される経営管理手法の開発など多岐に亘っています。

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