IT戦略・システム企画担当
太陽工業株式会社
正社員
東京都 目黒区
<予定年収> 550万円~800万円 <賃金形態> 月給制 <賃金内訳> 月額(基本給):300,000円~400,000円 <月給> 300,000円~400,000円 <昇給有無> 有 <残業手当> 有 <給与補足> ※経験・能力などを考慮し、当社規定により支給 ※想定年収はあくまでも目安であり、確約するものではありません。 ■賞与:あり(2022年度実績:5.5ヶ月) 賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。 月給(月額)は固定手当を含めた表記です。
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仕事内容
太陽工業株式会社 【池尻大橋/東京本社】社内SE(次期課長候補)◆IT企画・構築など◆年休123日/各種手当充実◎ 募集要項 【仕事内容】 【池尻大橋/東京本社】社内SE(次期課長候補)◆IT企画・構築など◆年休123日/各種手当充実◎ 【具体的な仕事内容】 ■業務内容: 東京ドームに代表されるような、大型膜構造建築物のリーディングカンパニーである当社の本社システム部門にて、太陽工業および太陽グループ全体のシステム基盤の企画・構築・管理・改善全般をご担当いただきます。 ■具体的には: ◇ポジション:次期課長候補 ・新基幹システムのデザイン・構築・グループ全体への展開 ・現場の課題解決・業務高度化のための各事業特化型案件の推進 ・システム構築・運用におけるベンダコントロール ・インフラ課やその他社内部門との連携・協働 ■環境: ・基幹システム:SAP(リプレース計画有) ・コミュニケーション:Microsoft365 ■組織構成 ・情報システム部:部長 ・IT企画課:課長+メンバー2名(東京2名、大阪1名) ・インフラ課:課長+メンバー2名(東京1名、大阪2名) ※常駐協力会社メンバー:10名 ・東阪で体制が分散してますが、定期的なオンラインミーティングでベクトルをあわせてチームワークをとっております。 ・協力会社メンバーと連携して、自社密着の多くのプロジェクトを推進しております。 ・1on1が組織風土として定着しているため、しっかりフォローできております。 ■働き方について(2022年度): 平均勤続年数…17.3年 月平均所定外労働時間…17.5時間 平均有給休暇取得日数…8.7日 育児休業取得対象者数(男女別)…女性2名、男性8名、合計10名 育児休業取得者数…女性2名、男性2名、合計4名 ■当社について: ・東京ドームをはじめとするスポーツ施設、大学、鉄道の駅など、皆さんの知っている建築物にも数多く当社の膜構造技術が用いられています。 ・建造物だけではなく、物流のコンテナバッグでも当社の商品は多く使われており、河川の水質汚濁を防ぐ為の防止膜や、鉄道や道路の補強土や保護等も扱っております。 ※代表的な膜構造建築物…東京駅八重洲口グランルーフ、西武ドーム(天井)、埼玉スタジアム(天井)、味の素スタジアム(天井)、阪神競馬場(観客席シェード部分)など 変更の範囲:会社の定める業務 【対象となる方】 <最終学歴>大学院、大学卒以上 【対象となる方(詳細)】 <応募資格/応募条件> ■必須条件: ・業務システムの構築・運用に関するご経験をお持ちの方 ■歓迎条件: ・ERPの開発・導入に関する知識・経験 ・ベンダーコントロール経験やIT領域の企画経験 ・建築、土木、不動産、製造業の会社における情報システム部門の経験 【勤務地】 <勤務地詳細> 東京本社(別館) 住所:東京都目黒区東山3-16-19 勤務地最寄駅:東急世田谷線/池尻大橋駅 受動喫煙対策:屋内全面禁煙 変更の範囲:会社の定める事業所 <転勤> 当面なし <在宅勤務・リモートワーク> 相談可 <オンライン面接> 可 【勤務時間】 <勤務時間> 9:00~17:30 (所定労働時間:7時間45分) 休憩時間:45分 時間外労働有無:有 【雇用形態】 正社員 <雇用形態補足> 期間の定め:無 正社員 <試用期間> 3ヶ月 ※試用期間3カ月中は組合加入不可、有給休暇なしですが待遇は変わりません 【給与】 <予定年収> 550万円~800万円 <賃金形態> 月給制 <賃金内訳> 月額(基本給):300,000円~400,000円 <月給> 300,000円~400,000円 <昇給有無> 有 <残業手当> 有 <給与補足> ※経験・能力などを考慮し、当社規定により支給 ※想定年収はあくまでも目安であり、確約するものではありません。 ■賞与:あり(2022年度実績:5.5ヶ月) 賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。 月給(月額)は固定手当を含めた表記です。 【待遇・福利厚生 各種制度】 通勤手当、寮社宅、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、退職金制度 <各手当・制度補足> 通勤手当:全額支給 寮社宅:独身寮・社宅(転勤時) 社会保険:補足事項なし 退職金制度:補足事項なし <定年> 60歳 <育休取得実績> 有 <教育制度・資格補助補足> 新入社員研修、社会人基礎研修(コミュニケーション、ロジカルシンキング、コーチング、企業会計等)、階層別研修、OJT など <その他補足> ・各種社会保険、独身寮・社宅 ・休暇制度(年次有給休暇、慶弔休暇、リフレッシュ休暇 他) ・育児・介護支援制度(産前産後休暇、育児休業、育児短時間勤務制度 他) ・資格取得奨励金制度 ・ライフプラン支援制度(確定拠出年金、財形貯蓄、慶弔・祝金制度 他) ・健康増進・社内交流支援制度(健康診断・人間ドック補助、クラブ活動補助金、行事費補助 他) ・共済会からのお祝い金・補助金 【休日・休暇 その他】 完全週休2日制(休日は土日祝日) 年間有給休暇10日~20日(下限日数は、入社半年経過後の付与日数となります) 年間休日日数123日 土日祝、年末年始(12/29~1/3)、夏季休暇 【事業概要】 ■概要: 同社は大きく4つの事業を展開しています。 (1)公共/大型膜構造建築:東京ドームをはじめ、ユニバーサルシティ駅前の屋根など多くの有名施設を手掛けています。 (2)産業施設:合理化、機能化を実現する倉庫やテント工場など産業施設を企業向けに手掛けています。 (3)土木環境資材:関西国際空港など埋め立地を作る際に必要となる世界初、海中汚濁防止膜を手掛けています。 (4)物流システム:粉粒体等の輸送に使われるエコバックなどを取り扱っています。 同社の強みはいづれかに特化するのでなく各部門がほぼ同等の売上を確保していることにあります。 【郵便番号】 5320012 【所在地】 大阪府大阪市淀川区木川東4-8-4 【設立年 補足】 1947年10月 【従業員数】 557名 【上場市場名】 非上場 【資本金】 2,570百万円 【売上高】 44,727百万円 【経常利益】 1,088百万円 【平均年齢】 45.7歳 【企業URL】 http://www.taiyokogyo.co.jp/index.html
経験・応募資格
<最終学歴>大学院、大学卒以上
募集要項
勤務地・アクセス
勤務地
大阪府大阪市淀川区木川東4-8-4
給与等
給与・報酬
<予定年収> 550万円~800万円 <賃金形態> 月給制 <賃金内訳> 月額(基本給):300,000円~400,000円 <月給> 300,000円~400,000円 <昇給有無> 有 <残業手当> 有 <給与補足> ※経験・能力などを考慮し、当社規定により支給 ※想定年収はあくまでも目安であり、確約するものではありません。 ■賞与:あり(2022年度実績:5.5ヶ月) 賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。 月給(月額)は固定手当を含めた表記です。
福利厚生
通勤手当、寮社宅、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、退職金制度 <各手当・制度補足> 通勤手当:全額支給 寮社宅:独身寮・社宅(転勤時) 社会保険:補足事項なし 退職金制度:補足事項なし <定年> 60歳 <育休取得実績> 有 <教育制度・資格補助補足> 新入社員研修、社会人基礎研修(コミュニケーション、ロジカルシンキング、コーチング、企業会計等)、階層別研修、OJT など <その他補足> ・各種社会保険、独身寮・社宅 ・休暇制度(年次有給休暇、慶弔休暇、リフレッシュ休暇 他) ・育児・介護支援制度(産前産後休暇、育児休業、育児短時間勤務制度 他) ・資格取得奨励金制度 ・ライフプラン支援制度(確定拠出年金、財形貯蓄、慶弔・祝金制度 他) ・健康増進・社内交流支援制度(健康診断・人間ドック補助、クラブ活動補助金、行事費補助 他) ・共済会からのお祝い金・補助金
雇用形態
正社員 <雇用形態補足> 期間の定め:無 正社員 <試用期間> 3ヶ月 ※試用期間3カ月中は組合加入不可、有給休暇なしですが待遇は変わりません
勤務時間
勤務時間
<勤務時間> 9:00~17:30 (所定労働時間:7時間45分) 休憩時間:45分 時間外労働有無:有
休日
仕事内容欄をご参照ください
会社情報
太陽工業株式会社
事業内容
■概要: 同社は大きく4つの事業を展開しています。 (1)公共/大型膜構造建築:東京ドームをはじめ、ユニバーサルシティ駅前の屋根など多くの有名施設を手掛けています。 (2)産業施設:合理化、機能化を実現する倉庫やテント工場など産業施設を企業向けに手掛けています。 (3)土木環境資材:関西国際空港など埋め立地を作る際に必要となる世界初、海中汚濁防止膜を手掛けています。 (4)物流システム:粉粒体等の輸送に使われるエコバックなどを取り扱っています。 同社の強みはいづれかに特化するのでなく各部門がほぼ同等の売上を確保していることにあります。