土木施工管理（道路舗装・経験者）/道路舗装最大手/東京都、他
株式会社ＮＩＰＰＯ
正社員
北海道 中央区
年収モデル：600万円～（35歳～：例）月給モデル：37万円～（35歳～：例）※上記はあくまで、モデル年収であり 年齢・経験・スキル・資格を踏まえて同社規定にて決定いたします。※別途、時間外手当などの諸手当（住宅手当・教育補助手当・職務手当・帰宅（単身赴任）手当・超過勤務手当）あり※残業代は、残業時間に応じて別途支給いたします。総合職平均年収：1,004万円（賞与および基準外賃金を含む）昇給：年1回／4月賞与：年2回／6月・12月（前年実績：6.568ヶ月／年）
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仕事内容
舗装・土木工事の各現場における工程・安全・品質・原価等の管理業務をお任せします。 ※将来は、所長のポジションへキャリアアップも！ 大型工事から地域密着の民間案件まで 多様な舗装・土木工事の現場をお任せします。 【仕事の流れ】 工事受注後 、営業や顧客担当者と打合せ ▼ 工事計画の立案～予算内で、協力会社や資材を手配。工事計画を立案し、各種書類を作成 ▼ 施工管理～引き渡しまで、工程・安全・品質・原価等の管理を行います 【具体的には】 ◎工程管理（納期までの進捗管理など） ◎出来形管理（設計図書通り施工されたかを管理する） ◎品質管理（資材の強度などを管理する） ◎原価管理（予算の価格と実際の原価との相違を把握し管理する） ◎安全管理（現場の環境整備や安全点検等） など 【多彩な案件】 一般道はもちろん、高速道路や空港、自動車メーカーのテストコース、工場・流通・スポーツレジャー施設、 米軍関連施設、地域に密着した身近な工事まで、多彩な案件に携わることができます。 ★資格取得をサポート 舗装施工管理技術者や関連資格の取得を支援してます。 ★即戦力として活躍 入社後に簡単なオリエ ンテーションを実施。 続けて上司・先輩のもと現場でのＯＪＴを通じて同社の業務を学んでいただきます。 その後、スキル・経験にふさわしい担当現場をご担当いただきます。
募集要項
勤務地・アクセス
勤務地
東京都中央区、愛知県他日本全国各支店（北海道, 宮城県, 新潟県,大阪府, 広島県, 香川県, 福岡県）
給与等
給与・報酬
年収モデル：600万円～（35歳～：例）月給モデル：37万円～（35歳～：例）※上記はあくまで、モデル年収であり 年齢・経験・スキル・資格を踏まえて同社規定にて決定いたします。※別途、時間外手当などの諸手当（住宅手当・教育補助手当・職務手当・帰宅（単身赴任）手当・超過勤務手当）あり※残業代は、残業時間に応じて別途支給いたします。総合職平均年収：1,004万円（賞与および基準外賃金を含む）昇給：年1回／4月賞与：年2回／6月・12月（前年実績：6.568ヶ月／年）
福利厚生
各種社会保険（健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険）●各種社会保険（健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険）●住宅手当●教育補助手当●職務手当●帰宅（単身赴任）手当●超過勤務手当●通勤費など●社宅制度●住宅融資制度●財形貯蓄制度●拠出型企業年金保険（積立・年金プラン）●共済会●各種研修制度●各種褒賞制度、屋内禁煙
雇用形態
正社員
勤務時間
勤務時間
8:30～17:20(実働7時間50分) ※但し、事業所毎に始業及び終業の時刻ならびに休憩時間を定めています。
休日
◆完全週休二日制(土曜日、日曜日)◆国民の祝日◆年次有給休暇（13～20日付与）◆夏季年末年始◆創立記念日◆慶弔休暇◆ボランティア休暇◆リフレッシュ休暇（勤続5・15・25年、定年）◆傷病休暇（失効年休積立最大40日）◆育児・介護・看護休暇【年間休日120日以上】
会社情報
株式会社ＮＩＰＰＯ
事業内容
事業内容：主として下記工事の請負、調査、設計、監理、コンサルタント業務（道路テストコース空港流通施設スポーツ施設水道施設一般土木一般建築）アスファルト合材等の製造、販売/産業廃棄物の処理、再生製品の販売不動産取引業務ホテルおよびゴルフ場の経営有料道路の経営土壌汚染調査、浄化工事公共施設等の企画、建設、保有、運営会社概要：同社は舗装工事および舗装材料販売では業界最大手の“舗装のパイオニア企業”です。アスファルト舗装工事を中心とする舗装土木工事およびアスファルト合材の製造販売を中核事業としています。舗装土木工事の範囲は、一般道路高速道路、空港、公園、テニスコート、サッカーグラウンド、競馬場と多岐にわたります。一般の舗装道路、全国の高速道路、主要空港建設プロジェクトにも概ね同社は関わっていることや、自動車のサーキット場やテストコースの設計施工実績の豊富さから、業界内での同社に対する存在感信頼度がわかります。また、長年にわたり舗装事業で培ってきたノウハウやネットワークをいかして、マンション商業施設工場等の建築工事、不動産開発事業、環境事業およびPFI事業等に活動領域を広げ、事業基盤の強化を図っております。