基礎研究・先行開発・要素技術開発(機械)
Hyundai Mobility Japan R&D Center株式会社
正社員
神奈川県 横浜市西区
<予定年収> 500万円~1,000万円 <賃金形態> 年俸制 <賃金内訳> 年額(基本給):3,500,004円~10,000,000円 <月額> 291,667円~833,333円(12分割) <昇給有無> 有 <残業手当> 有 <給与補足> ※給与詳細は経験・能力・前職給与などを考慮のうえ決定します。 ■評価制度:個人の業務成果に応じインセンティブ支給 ■昇給:年1回 ■賞与:年2回(6月・12月) 賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。 月給(月額)は固定手当を含めた表記です。
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仕事内容
Hyundai Mobility Japan R&D Center株式会社 【みなとみらい】CMFデザイナー◇内外装カラー&マテリアルデザインの開発・調査◇世界トップクラス企業 募集要項 【仕事内容】 【みなとみらい】CMFデザイナー◇内外装カラー&マテリアルデザインの開発・調査◇世界トップクラス企業 【具体的な仕事内容】 ~世界トップクラスの品質・デザイン/世界販売台数トップクラスの自動車メーカー日本法人/日本市場で新車ZEV100%を実現/社内は日本語での会話メイン/日本独自での開発を推進します◎~ ■業務内容: 量産車、先行開発車のCMFデザイン開発を担い、日本販売車向けのCMFデザイン開発をリード。トレンドリサーチ、コンセプトおよびデザイン提案、プロジェクトマネージメント、日本販売車対応が主な業務です。韓国本社CMFデザインチームと共同開発、また日本独自での開発を推進します。 【変更の範囲:会社の定める業務】 ■期待: ◇22年に日本市場再進出したHyundaiは日本市場を重視し、日本のお客様の要望に答えるべく、日本デザインチームのさらなる発展を進めています。 ◇同年、世界販売台数第トップクラスを達成しグローバルに躍進するhyundaiのブランドデザインに共感していただける、チャレンジ精神のある方を募集いたします。 ■当社の特徴: ◎世界トップクラスの品質・デザインを持つ、世界販売台数トップクラスの自動車メーカー日本法人。 ◎急激なEVシフトが起こる今、日本市場で新車ZEV100%を実現することでマーケットリーダーとして存在感を発揮。 ■研究所の役割/特長: 韓国「現代自動車」の日本研究開発拠点。日本では電動化・電子技術・デザインを手がけています。 ◇先進技術・新技術の研究開発によるグローバル向け乗用車開発支援 ◇現地適用化支援 ◇本国ベース技術をもとに公道・ナビ・安全性能試験 ■当社の魅力: ◇世界各国にあるR&D拠点(韓国、日本、アメリカ、ドイツ、インド)の中でも、日本が得意とする環境車技術、次世代電子技術、デザイン開発に特化し、次世代技術の研究開発を推進しており、グループの研究開発戦略を担う重要拠点として期待されております。 ◇韓国企業ではありますが、社員は日本人がメインで、社内では日本語のコミュニケーションが中心です。現代自動車は1967年創業し現在は韓国国内で最大のシェアを占める自動車メーカーに成長しました。 ◇BRICSを中心にグローバル販売台数を着実に伸ばしております。世界新車販売台数ランキングでは世界トップクラスであり、ホンダ、フォードといった企業よりも販売台数では上位となっております。 変更の範囲:本文参照 【対象となる方】 <最終学歴>大学院、大学卒以上 【対象となる方(詳細)】 <応募資格/応募条件> ■必須条件:下記スキル・経験をお持ちの方 ・完成車メーカーで5年以上のCMFデザイナー実務経験 ・社内外関連部署および企業との協業や折衝調整の経験 ・英語でのコミュニケーションが可能(目安TOEIC(R)テスト700点) ■歓迎条件: ・韓国語でのコミュニケーションスキル ・海外赴任経験 <語学補足> 英語でのコミュニケーションが可能な方:目安TOEIC700点 【勤務地】 <勤務地詳細> 本社 住所:神奈川県横浜市西区みなとみらい3-6-1 みなとみらいセンタービル16F 勤務地最寄駅:みなとみらい線/みなとみらい駅 受動喫煙対策:敷地内喫煙可能場所あり 変更の範囲:本文参照 <勤務地補足> ■最寄駅:横浜高速鉄道みなとみらい線/みなとみらい駅 【変更の範囲:無】 <転勤> 無 【勤務時間】 <労働時間区分> フレックスタイム制 コアタイム:10:00~15:00 休憩時間:60分(12:00~13:00) 時間外労働有無:有 <標準的な勤務時間帯> 9:00~18:00 【雇用形態】 正社員 <雇用形態補足> 期間の定め:無 <試用期間> 3ヶ月 試用期間中も待遇・条件に差異はございません。 【給与】 <予定年収> 500万円~1,000万円 <賃金形態> 年俸制 <賃金内訳> 年額(基本給):3,500,004円~10,000,000円 <月額> 291,667円~833,333円(12分割) <昇給有無> 有 <残業手当> 有 <給与補足> ※給与詳細は経験・能力・前職給与などを考慮のうえ決定します。 ■評価制度:個人の業務成果に応じインセンティブ支給 ■昇給:年1回 ■賞与:年2回(6月・12月) 賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。 月給(月額)は固定手当を含めた表記です。 【待遇・福利厚生 各種制度】 通勤手当、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険 <各手当・制度補足> 通勤手当:100,000円まで支給 社会保険:社会保険完備 <定年> 60歳 <教育制度・資格補助補足> プロジェクト遂行のための各種セミナー支援など、自己開発のための教育制度あり <その他補足> ■団体保険加入 ■社内レクレーション(スポーツ、家族Day、食事会など) ■昼食費補助、残業時食事代支援 ■スポーツジムマシン完備 ■慶弔見舞金支給制度 ■海の見える休憩スペース ■社内語学研修制度 ■会員制福利厚生クラブ加入 ■業務関連セミナー参加支援 【休日・休暇 その他】 完全週休2日制(休日は土日祝日) 年間有給休暇10日~20日(下限日数は、入社半年経過後の付与日数となります) 年間休日日数120日 夏季休暇、年末年始休暇、特別休暇、慶弔休暇、リフレッシュ休暇(年5日) 【事業概要】 ■概要: 現代自動車日本技術研究所は、ヒュンダイモーター(HYUNDAI MOTOR COMPANY)の研究開発拠点として日本に設立されました。(ヒュンダイモーターのR&Dセンターは韓国内6ケ所、海外5ケ所)韓国本社の電子開発センターが持つグローバル商品開発機能のリード役として、日本ベンダーとの共同開発を行い、日本の競合他社と同一レベル(商品力、時期)の商品の展開を推進しています。また、韓国本社での開発への参加、日本での開発への韓国担当者の参加を通して次世代技術の研究開発推進を図っています。 【郵便番号】 2200012 【所在地】 神奈川県横浜市西区みなとみらい3-6-1 みなとみらいセンタービル16F 【設立年 補足】 1995年10月 【従業員数】 50名 【上場市場名】 非上場 【資本金】 100百万円 【平均年齢】 40歳 【企業URL】 http://www.hyundai-motor.co.jp
経験・応募資格
<最終学歴>大学院、大学卒以上
募集要項
勤務地・アクセス
勤務地
神奈川県横浜市西区みなとみらい3-6-1
給与等
給与・報酬
<予定年収> 500万円~1,000万円 <賃金形態> 年俸制 <賃金内訳> 年額(基本給):3,500,004円~10,000,000円 <月額> 291,667円~833,333円(12分割) <昇給有無> 有 <残業手当> 有 <給与補足> ※給与詳細は経験・能力・前職給与などを考慮のうえ決定します。 ■評価制度:個人の業務成果に応じインセンティブ支給 ■昇給:年1回 ■賞与:年2回(6月・12月) 賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。 月給(月額)は固定手当を含めた表記です。
福利厚生
通勤手当、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険 <各手当・制度補足> 通勤手当:100,000円まで支給 社会保険:社会保険完備 <定年> 60歳 <教育制度・資格補助補足> プロジェクト遂行のための各種セミナー支援など、自己開発のための教育制度あり <その他補足> ■団体保険加入 ■社内レクレーション(スポーツ、家族Day、食事会など) ■昼食費補助、残業時食事代支援 ■スポーツジムマシン完備 ■慶弔見舞金支給制度 ■海の見える休憩スペース ■社内語学研修制度 ■会員制福利厚生クラブ加入 ■業務関連セミナー参加支援
雇用形態
正社員 <雇用形態補足> 期間の定め:無 <試用期間> 3ヶ月 試用期間中も待遇・条件に差異はございません。
勤務時間
勤務時間
<労働時間区分> フレックスタイム制 コアタイム:10:00~15:00 休憩時間:60分(12:00~13:00) 時間外労働有無:有 <標準的な勤務時間帯> 9:00~18:00
休日
仕事内容欄をご参照ください
会社情報
Hyundai Mobility Japan R&D Center株式会社
事業内容
■概要: 現代自動車日本技術研究所は、ヒュンダイモーター(HYUNDAI MOTOR COMPANY)の研究開発拠点として日本に設立されました。(ヒュンダイモーターのR&Dセンターは韓国内6ケ所、海外5ケ所)韓国本社の電子開発センターが持つグローバル商品開発機能のリード役として、日本ベンダーとの共同開発を行い、日本の競合他社と同一レベル(商品力、時期)の商品の展開を推進しています。また、韓国本社での開発への参加、日本での開発への韓国担当者の参加を通して次世代技術の研究開発推進を図っています。