電気工事施工管理【即戦力】/大和ハウスＧ/長崎
大和リース株式会社
正社員
長崎県 長崎市
【年収モデル】 550万円～850万円 （例：30歳～50歳）【月収モデル】30万円～50万円 （例：30歳～50歳）※上記はあくまでモデルであり、年齢・経験・資格・スキルを踏まえて同社規定にて決定いたします。※残業代は、残業時間に応じて別途支給をいたします。【賞与】年２回（7・12月）【昇給】年１回（4月）
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仕事内容
同社において、プレハブ建築物や商業施設、立体駐車場等における電気工事施工管理業務をご担当いただきます。 【具体的には】 ■設備工事における施工計画・4大管理（原価・安全・品質・工程）協力業者との折衝等の業務などをご担当いただきます。 ■案件：主に太陽光発電設備の設置工事、他にも官公庁施設、医療・社会福祉施設、事務所・店舗、共同住宅、工場・倉庫等 ■出張・案件エリア：愛知県内の案件を中心に一部近隣県の案件をご担当いただきます。 ■元請け：下請け比率＝ 5 ：5 ■案件割合＝民：官 ＝4 ：6 ■案件金額：基本的に4，000万円以上 【就業環境について】 ★『業界No1の就業環境・ワークライフバランス』を目指し、組織・仕組み両面から改善に取り組んでいます。 ◆管理本部直下に【施工管理センター】を設置。ベテラン社員が所属し、新入社員のメンターを務めたり、繁忙期のヘルプに入るなど、施工管理部門の支援体制を構築。 それにより社員の業務負荷を削減しています。 ◆業務用PCだけではなく社有車の稼働でも勤務時間を管理。形だけではない残業時間の縮減に本気で取り組んでいます。 ◆中途入社者は全体の30％強で、裁量権を持つことが可能で馴染みやすい環境があります。離職率2％という結果にも表れています。 【同社補足】 ◆製販一体により、建物の企画から設計、施工まで自社で一貫して実施しております。 ◆PPP事業への取り組み／自社ブランド大型商業施設の展開に力を入れております。 ⇒自社ブランドの大型商業施設『Frespo：フレスポ』『BiVi：ビビ』『BRANCH：ブランチ』を全国で150以上展開しております。
募集要項
勤務地・アクセス
勤務地
長崎県長崎市
給与等
給与・報酬
【年収モデル】 550万円～850万円 （例：30歳～50歳）【月収モデル】30万円～50万円 （例：30歳～50歳）※上記はあくまでモデルであり、年齢・経験・資格・スキルを踏まえて同社規定にて決定いたします。※残業代は、残業時間に応じて別途支給をいたします。【賞与】年２回（7・12月）【昇給】年１回（4月）
福利厚生
■社会保険完備＜待遇・福利厚生補足＞■通勤手当■住居手当■寮社宅：独身寮、単身寮、社宅（家族帯同）■厚生年金基金：大和ハウス工業企業年金基金■退職金制度：補足事項なし（定年：65歳）＜その他補足＞■企業年金基金■積立貯蓄制度■従業員持株会■団体扱傷害保険■住宅に関する補助制度■その他各種制度あり■分煙対策として【屋内全面禁煙】
雇用形態
正社員
勤務時間
勤務時間
8:00～17:00 （所定労働時間8時間） 休憩時間：60分
休日
【年間休日123日】●完全週休2日制(かつ土日祝日)●有給休暇10日～20日●夏季休暇●年末年始休暇●慶弔休暇●有給休暇（初年度…9月までの入社者10日、10月以降の入社者は5日付与）
会社情報
大和リース株式会社
事業内容
事業内容：■規格建築事業【社会に貢献する建物・空間づくり】建物の設計施工、リース事業を展開しています。PFIやリース方式による公共施設や学校などの建設にも積極的に取り組んでおります。■流通建築リース事業【地域コミュニティの創造をサポート】土地活用を企画立案から建設、運営管理までトータルにサポートします。地域に賑わいと利便性を提供する複合商業施設も全国で展開しています。■リーシング ソリューション事業【便利で快適な暮らしを創造】リース、レンタル、シェアを核に、自動車から福祉、環境まで幅広い社会ニーズに応えるサービスを提供しています。自走式立体駐車場建設にも取り組んでおります。■環境緑化事業【人と自然が共生できる社会へ】建物の壁面、屋上、室内までトータルな緑化ソリューションを提案します。再生可能エネルギー事業等の環境ソリューションにも積極的に取り組んでおります。会社概要：同社は、確かな品質の商品とサービスを迅速に提供すること、地球環境に配慮しつつ資源の可能性を最大限に活かすことを基軸に事業を展開してきました。スピーディーに建物を供給する「規格建築事業」、地域に密着したディベロッパーとして土地活用の可能性を追求する「流通建築リース事業」、時代のニーズに適応した「リーシング ソリューション事業」、人と自然が共生できる社会を目指す「環境緑化事業」という4つの領域で、常に新たな価値を生み出し、社会に貢献してまいりました。 2011年に発生した東日本大震災、そしてこれまでの多くの災害に対して、同社は基幹事業である仮設建物建設において、国内最大戸数の応急仮設住宅を供給。こうして培った技術と英知を結集し、これからも使命感を持ってさらなる復興支援に取り組んでまいりたいと考えています。