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IT戦略・システム企画担当

東日本電信電話 株式会社

正社員

東京都 新宿区

<予定年収> 590万円~1,040万円 <賃金形態> 月給制 <賃金内訳> 月額(基本給):300,000円~520,000円 <月給> 300,000円~520,000円 <昇給有無> 有 <残業手当> 有 <給与補足> ※上記年収は一例であり、経験や保有スキル等により提示額は異なります。 ■昇給:年1回 ■賞与:年2回(6月、12月) 賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。 月給(月額)は固定手当を含めた表記です。

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仕事内容

東日本電信電話 株式会社(NTT東日本) 【AI・データサイエンティスト】AI・機械学習を用いたビジネスモデル創出   募集要項 【仕事内容】 【AI・データサイエンティスト】AI・機械学習を用いたビジネスモデル創出 【具体的な仕事内容】 ■業務概要: 先端技術(AI・機械学習)をテーマとしたビジネス創出、社内展開、プロモーション、実案件支援(システム提案・構築)等 ■具体的な業務:先端技術(AI・機械学習)に係わる以下の業務 (1)案件支援 ・製造業など民需分野のお客様に対する課題ヒアリング、AIや機械学習を活用した課題解決コンサルティング、提案書作成 ・AIモデル検討、検証等の技術支援、パートナー企業との調整、PM業務 (2)ソリューションモデルの検討等 ・AIや機械学習を用いたビジネスモデルの検討、社外パートナーや社内組織とのソリューション構築やサービス化にむけた検討 ・AI、機械学習を用いたビジネスモデルのプロモーション、AIや機械学習に関する社内勉強会などノウハウ展開に関する業務 ■伸ばせるスキル: ・コンサルティングスキル、プロジェクトマネジメントスキル ・AI、機械学習、IoT、データ分析、クラウド等、各技術分野のテクニカルスキル ・製造業、建設業、小売業、公共といった分野を問わない案件への参画経験 ■配属先について: (1)ミッション ・先端技術を先行的に取り入れ、ソリューションモデルの創出や、先端技術を活用した案件支援を実施する ・コンサル力と技術力でお客様の目標を実現する。 ・先を読み、先に動き、競争優位を築き上げる。 ・個人と組織の技術力を磨きあげる (2)組織構成…課長1名、主査2名、担当者4名 ■応募者に対するメッセージ: NTTグループならではの「地域密着でのお客様接点」「研究所をはじめとするAI等の先端技術、ネットワーク技術」「グループ各社の提供サービス」「AIを活用した協創の拠点であるスマートイノベーションラボ」等をフルに活用し、お客様が抱える「地方創生」「民間企業の活性化」といった課題の解決にむけて、我々と一緒にチーム一丸となってチャレンジしています。 課題解決をする中での新規ビジネス創出にチャレンジするため、「先進技術のキャッチアップ、データ分析技術を磨き上げ」「業種や業態にあわせたコンサル力の向上/ソリューションモデルの構築」を行うために2020年7月に新設された組織です。我々とともに日本社会や地域の課題を解決し、未来のDX人財へと共に成長していきましょう。 【対象となる方】 学歴不問 【対象となる方(詳細)】 <応募資格/応募条件> ■必須条件: AIや機械学習、データ分析や活用、いずれかのお客様や事業者等の課題解決の経験3年以上 ■歓迎条件: データサイエンティスト、サービス開発、新規ビジネス企画などの業務経験 【勤務地】 <勤務地詳細> 本社 住所:東京都新宿区西新宿3-19-2 NTT東日本本社ビル 勤務地最寄駅:京王新線/初台駅 受動喫煙対策:屋内全面禁煙 <転勤> 当面なし <在宅勤務・リモートワーク> 相談可(在宅) <オンライン面接> 可 【勤務時間】 <労働時間区分> フレックスタイム制(フルフレックス) 休憩時間:60分 時間外労働有無:有 <標準的な勤務時間帯> 9:00~17:30 <その他就業時間補足> ■月平均残業:10~70時間(平均40時間) ※プロジェクトの状況(繁閑)による 【雇用形態】 正社員 <雇用形態補足> 期間の定め:無 <試用期間> 4ヶ月 【給与】 <予定年収> 590万円~1,040万円 <賃金形態> 月給制 <賃金内訳> 月額(基本給):300,000円~520,000円 <月給> 300,000円~520,000円 <昇給有無> 有 <残業手当> 有 <給与補足> ※上記年収は一例であり、経験や保有スキル等により提示額は異なります。 ■昇給:年1回 ■賞与:年2回(6月、12月) 賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。 月給(月額)は固定手当を含めた表記です。 【待遇・福利厚生 各種制度】 通勤手当、家族手当、住宅手当、寮社宅、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、退職金制度 <各手当・制度補足> 通勤手当:会社規定に基づき支給 家族手当:子育て・介護手当(オファーグレードにより異なる) 住宅手当:住宅補助・持家支援(オファーグレードにより異なる) 寮社宅:補足事項なし(オファーグレードにより異なる) 社会保険:補足事項なし 退職金制度:補足事項なし(オファーグレードにより異なる) <教育制度・資格補助補足> 各種教育研修制度・資格奨励金制度あり <その他補足> ■各種特別休暇:結婚・出産・育児・介護 等 ■看護休暇、病気休暇 等 ■カフェテリアプラン(選択型福利厚生制度):社宅・寮、住宅補助費支援制度、持家取得支援制度、財産形成支援制度、人間ドック、健康保持・増進メニュー(育児・介護支援、リゾート施設・スポーツ施設利用) 等 【休日・休暇 その他】 完全週休2日制(休日は土日祝日) 年間有給休暇10日~20日(下限日数は、入社半年経過後の付与日数となります) 年間休日日数122日 年間休日122日(内訳:土日祝日119日、年末年始3日。夏季休暇5日は含まず) 年次有給休暇(20日)※ただし、初年度は入社月により付与日数が異なる ライフプラン休暇、夏季休暇(5日) 【事業概要】 最先端のICT(AI,IoT,クラウド等)を生かした新たなサービスの開発・販売、通信回線や基幹ネットワークの構築・運用、グループ事業戦略立案・推進を通して、ビジネス・ライフスタイルの革新、安心・安全な社会を実現する会社です。 ■事業内容: NTT東日本グループはすべての事業活動を通じ、社会の持続的な発展に貢献していくことを経営の基本姿勢として、社員一人ひとりが事業活動を通じてCSR活動に取り組んでおり、ICTを活用した付加価値の高いサービスをさまざまな分野に提供することで、「持続可能な開発目標(SDGs)」の達成に向けて取り組んでまいります。 【郵便番号】 1638019 【所在地】 東京都新宿区西新宿3-19-2 【設立年 補足】 1999年7月 【従業員数】 4,950名 【上場市場名】 非上場 【資本金】 335,000百万円 【売上高】 17,022百万円 【平均年齢】 40.4歳 【企業URL】 http://www.ntt-east.co.jp/

経験・応募資格

学歴不問

募集要項

勤務地・アクセス

勤務地

東京都新宿区西新宿3-19-2

給与等

給与・報酬

<予定年収> 590万円~1,040万円 <賃金形態> 月給制 <賃金内訳> 月額(基本給):300,000円~520,000円 <月給> 300,000円~520,000円 <昇給有無> 有 <残業手当> 有 <給与補足> ※上記年収は一例であり、経験や保有スキル等により提示額は異なります。 ■昇給:年1回 ■賞与:年2回(6月、12月) 賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。 月給(月額)は固定手当を含めた表記です。

福利厚生

通勤手当、家族手当、住宅手当、寮社宅、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、退職金制度 <各手当・制度補足> 通勤手当:会社規定に基づき支給 家族手当:子育て・介護手当(オファーグレードにより異なる) 住宅手当:住宅補助・持家支援(オファーグレードにより異なる) 寮社宅:補足事項なし(オファーグレードにより異なる) 社会保険:補足事項なし 退職金制度:補足事項なし(オファーグレードにより異なる) <教育制度・資格補助補足> 各種教育研修制度・資格奨励金制度あり <その他補足> ■各種特別休暇:結婚・出産・育児・介護 等 ■看護休暇、病気休暇 等 ■カフェテリアプラン(選択型福利厚生制度):社宅・寮、住宅補助費支援制度、持家取得支援制度、財産形成支援制度、人間ドック、健康保持・増進メニュー(育児・介護支援、リゾート施設・スポーツ施設利用) 等

雇用形態

正社員 <雇用形態補足> 期間の定め:無 <試用期間> 4ヶ月

勤務時間

勤務時間

<労働時間区分> フレックスタイム制(フルフレックス) 休憩時間:60分 時間外労働有無:有 <標準的な勤務時間帯> 9:00~17:30

休日

仕事内容欄をご参照ください

会社情報

東日本電信電話 株式会社

事業内容

最先端のICT(AI,IoT,クラウド等)を生かした新たなサービスの開発・販売、通信回線や基幹ネットワークの構築・運用、グループ事業戦略立案・推進を通して、ビジネス・ライフスタイルの革新、安心・安全な社会を実現する会社です。 ■事業内容: NTT東日本グループはすべての事業活動を通じ、社会の持続的な発展に貢献していくことを経営の基本姿勢として、社員一人ひとりが事業活動を通じてCSR活動に取り組んでおり、ICTを活用した付加価値の高いサービスをさまざまな分野に提供することで、「持続可能な開発目標(SDGs)」の達成に向けて取り組んでまいります。

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